【動画】【ボクの妊活】不妊治療の助成金

動画

導入文

本動画は、不妊治療にかかる費用と、制度の大きな変更点について解説しています。以前は「助成金」が主軸でしたが、令和4年（2022年）4月より開始された「保険適用」によって、治療費の自己負担がどのように変化したのか。具体的な金額シミュレーションを交えて、そのメリットと注意点を分かりやすく説明します。

動画概要

当初、不妊治療の「助成金」について解説する予定でしたが、動画作成中に制度が変わり、令和4年4月から「保険適用」が開始されたことを受けて内容を変更しています。
動画では、保険適用に伴う「3割負担」と、さらに支払いを抑えられる「高額療養費制度」の併用について解説。治療費が100万円かかったケースを例に、実際に窓口で支払う金額がどの程度安くなるかを試算し、新制度の恩恵について紹介しています。

要点まとめ

制度の変更: 令和4年4月から、人工授精、体外受精、顕微授精などの不妊治療が保険適用の対象となった。
自己負担の軽減: 保険適用により、窓口での支払いは原則「3割負担」となる。
高額療養費制度の適用: 保険適用化に伴い「高額療養費制度」が利用可能になったことで、月額の支払い上限が設定され、負担が大幅に減る可能性がある。
費用シミュレーション: 治療費が総額100万円の場合、3割負担で30万円となるが、高額療養費制度（一般的な所得区分）を利用すれば、最終的な自己負担は約8万7千円程度まで下がる。
注意点: 以前の助成金と同様に、保険適用にも「年齢制限（43歳未満）」や「回数制限」が設けられている。

文字起こしリライト

はじめに：助成金時代の振り返り

こんにちは。以前の動画「不妊治療はお金がかかる」でも説明しましたが、不妊治療のお金の問題で重要なのは「治療費」「助成金」「控除」の3つだとお伝えしました。
まず、厚生労働省のサイトに出ていた以前の助成金制度を振り返ります。高額な治療費がかかる「体外受精」と「顕微授精」については、1回30万円の助成金が支給されていました（年齢制限は43歳未満）。
当初は、この動画で助成金について詳しく説明しようと思ってたんです。でも、それは止めざるを得なくなっちゃいました。なぜなら、制度が変わってこの助成金の話はもう意味がなくなってしまったからです。

令和4年4月からの大きな変化「保険適用」

ご存知の方も多いと思いますが、令和4年4月より体外受精と顕微授精の治療にも保険が適用されるようになりました。この動画をアップしようとしたのは去年のことだったんですが、僕の動画を作る作業が遅いせいで、なかなかアップできずにいる間に4月になって新制度が始まっちゃいました（苦笑）。
これにより、人工授精などの「一般不妊治療」に加え、体外受精・顕微授精などの「生殖補助医療」についても新たに保険適用されることになりました。

3割負担と高額療養費制度のメリット

今回の保険適用化により、窓口での治療費負担は「3割」になります。これはとても嬉しいことですよね。
さらに、もっと嬉しいことがあります。保険適用になるということは、**「高額療養費制度」**が受けられるようになるってことなんです。
この制度を利用すると、支払額はどんな感じになるのか、ちょっと実際に計算してみましょう。

実際の計算シミュレーション

例えば、治療費総額で100万円かかったとします。

3割負担の適用
保険適用により3割負担となるため、窓口での支払いは30万円になります。
高額療養費制度の適用
ここからさらに高額療養費制度を使います。年齢や所得によって計算式は変わりますが、今回は平成28年の児童のいる世帯の平均所得（約739万円）をモデルケースとして計算してみますね。
- 計算式: 80,100円＋ (総医療費100万円－ 267,000円) × 1%
- 計算結果: 87,430円

これ、すごくないですか？総額100万円の治療を受けた場合でも、最終的な自己負担額は約8万7千円で済むことになるんです。詳しい計算式や区分については、概要欄に貼っておく厚生労働省の資料を見てみてください。

まとめ：治療は受けやすくなったが制限も

こんな感じで、令和4年4月以降、不妊治療は以前よりも金銭的に受けやすくなってます。助成金はもらえなくなっちゃいましたけど、代わりに保険適用と高額療養費制度が使えるようになったので、以前よりだいぶ負担が減ったんじゃないかと思います。
とは言え、さっきお伝えしたように年齢制限（43歳未満）や回数制限なんかはあるので、そこは注意が必要です。
受けられない方、適用されない方もいらっしゃるので、これで「めでたしめでたし」というわけではないこともお伝えして、今回の動画を終わろうと思います。
それではまた。

まとめ

本動画では、不妊治療の保険適用化による金銭的メリットについて詳細に解説されました。特に「高額療養費制度」を併用することで、高額になりがちな治療費の自己負担を大幅に圧縮できる点が強調されています。
ただし、保険適用を受けるためには年齢や回数の制限があるため、ご自身が対象になるかどうかを事前に確認することが重要です。これから治療を検討されている方にとって、費用の不安を和らげる有益な情報と言えるでしょう。